[3]『中国都市総合発展指標』は2016年以来毎年、中国都市ランキングを内外で発表してきた。同指標は環境・社会・経済という3つの軸(大項目)で中国の都市発展を総合的に評価している。同指標の構造は、各大項目の下に3つの中項目があり、各中項目の下に3つの小項目を設けた「3×3×3構造」で、各小項目は複数の指標で構成される。これらの指標は、合計882の基礎データから成り、内訳は31%が統計データ、35%が衛星リモートセンシングデータ、34%がインターネットビッグデータである。その意味で、同指標は、異分野のデータ資源を活用し、「五感」で都市を高度に知覚・判断できる先進的なマルチモーダル指標システムである。現在、中国語(『中国城市総合発展指標』人民出版社)、日本語(『中国都市ランキング』NTT出版)、英語版(『China Integrated City Index』Pace University Press)が書籍として出版されている。『中国都市総合発展指標』について詳しくは、周牧之ら編著『環境・経済・社会 中国都市ランキング2018―〈大都市圏発展戦略〉』、NTT出版、2020年10月10日を参照。
[10] 中国都市別におけるエネルギー消費量データは公開されていない。『中国都市総合発展指標』では、各都市から公表されている「GDP当たりエネルギー消費量(TCE; ton of coal equivalent、標準石炭換算トンベース)」をそれぞれ収集し、GDPおよびCO2排出量データを組み合わせることで、エネルギー消費量当たりCO2排出量を推計している。
地球の長い歴史の中で、気温と温室効果ガス、特にCO2の濃度には強い相関のあることが、IPCC(Intergovernmental Panel on Climate Change:気候変動に関する政府間パネル)で、立証された[2]。産業革命後、著しく増加した温室効果ガスが世界平均気温の急激な上昇をもたらしている。地球温暖化を抑えるには、人為起源のCO2の排出量を抑えなければならない。2015年12月の「国連気候変動枠組条約第21回締約国会議(COP21)」は気候変動緩和策について協議し、「パリ協定」を締結した。世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保つとともに、1.5℃に抑える努力を追求すること、いわゆる「2℃目標」と「1.5℃の追及」が示された。
[2] IPCC, 2013: Climate Change 2013: The Physical Science Basis. Contribution of Working Group I to the Fifth Assessment Report of the Intergovernmental Panel on Climate Change [Stocker, T.F., D. Qin, G.-K. Plattner, M. Tignor, S.K. Allen, J. Boschung, A. Nauels, Y. Xia, V. Bex and P.M. Midgley (eds.)]. Cambridge University Press, Cambridge, United Kingdom and New York, NY, USA.
二酸化炭素(CO2)排出量の急増による地球温暖化は、世界各地で異常気象災害を頻繁に引き起こしている。地球規模の気候変動はもはや人類共通の課題となっている。このような背景から、2021年4月22日開催の気候変動サミット(Leaders’ Summit on Climate)に出席した40カ国・地域の首脳がこぞって、2030年までのCO2排出量削減目標を明確に示した。
2021年4月26日に「全球碳排放格局和中国的挑战」と題した中国語レポートを中国の大手ネットメディア『中国網』で発表[1]、好評を得て百を超える中国のメディアやプラットフォームに転載された。5月8日には同レポートの英語版「Global CO2 emissions and China’s challenges」が『China Net』に掲載され[2]、『China Daily』や中国国務院新聞弁公室『China SCIO Online』にも転載された。同レポートの日本語版「世界の二酸化炭素排出構造と中国の課題」も、5月19日に『チャイナネット』に掲載された[3]。
[2] Zhou Muzhi, “Global CO2 emissions and China’s challenges” In China.org.cn, 8 May 2021(http://www.china.org.cn/opinion/2021-05/08/content_77475411.htm)。
[20] 国際エネルギー機関(IEA)は2021年4月20日年次レポート『Global Energy Review 2021』を公開し、2021年のCO2排出量が前年比4.8%増え、2019年とほぼ同水準にまで戻るとの予測を発表した。新型コロナで低迷していた景気が回復してきたことによりエネルギー需要も戻りつつあり、中国を中心に石炭の消費が増加しCO2排出量を押し上げるとの見通しを述べている。
十分な準備期間がなかった故であろうか?柔道の場合は、1951年に国際柔道連盟(IJF:International Judo Federation)の設立から1964東京五輪で正式競技種目になるまで13年かかった。テコンドーの場合は、1973年にワールドテコンドー(WT :World Taekwondo)[12]が設立し2000シドニー五輪で正式競技種目となるまで27年かかった。空手は、1970年の世界空手連合(WUKO:World Union of Karate Organizations)[13]設立から2020東京五輪での正式競技種目採用まで50年を費やした。
[2] Zhou Muzhi, “Praying for Tokyo Olympics under state of emergency” In China.org.cn, 28 July 2021(http://www.china.org.cn/opinion/2021-07/28/content_77657768.htm)。
[4] Zhou Muzhi, “Asian path of winning and securing Olympic gold medals” In China.org.cn, 7 September 2021(http://www.china.org.cn/sports/2021-09/07/content_77738406.htm)。
[6] Zhou Muzhi, “A look at Asia’s people-to-people exchanges from Tokyo 2020” In China.org.cn, 6 September 2021(http://www.china.org.cn/sports/2021-09/06/content_77736385.htm)。
映画市場の急回復に支えられ、2020年は中国国産映画の興行成績が非常に目を引く年であった。「Box Office Mojo」によると、2020年の世界興行ランキングで中国映画『八佰(The Eight Hundred)』が首位を獲得した。また、同ランキングのトップ10には、第4位にチャン・イーモウ監督の新作『我和我的家郷(My People, My Homeland)』、第8位に中国アニメ映画『姜子牙(Legend of Deification)』、第9位にヒューマンドラマ『送你一朶小紅花(A Little Red Flower)』の中国4作品がランクインした。また、歴史大作『金剛川(JingangChuan)』も第14位と好成績を収めた。中国映画市場の力強い回復により、多くの中国映画が世界の興行収入ランキングの上位にランクインした。
柔道の場合は、1951年に国際柔道連盟(IJF:International Judo Federation)の設立から1964東京五輪で正式競技種目になるまで13年かかった。テコンドーの場合は、1973年にワールドテコンドー(WT :World Taekwondo)が設立し2000シドニー五輪で正式競技種目となるまで27年かかった。空手は、1970年の世界空手連合(WUKO:World Union of Karate Organizations)設立から2020東京五輪での正式競技種目採用まで50年を費やした。
4月21日には「4月周レポート」の英語版が「COVID-19: Why is the medical system in metropolises so vulnerable?」のテーマで中国網英語版(China.org.cn)にて発表された[2]。中国国務院新聞弁公室(english.scio.gov.cn)、チャイナ・デイリー(China Daily.com.cn)など内外のメディアに転載された。
「中国都市総合発展指標」は、雲河都市研究院と中国国家発展改革委員会発展戦略和計画司(局)が共同開発した都市評価指標である。2016年以来毎年、中国都市ランキングを内外に発表してきた。現在、中国語(『中国城市総合発展指標』人民出版社)、日本語(『中国都市ランキング』NTT出版)、英語版(『China Integrated City Index』Pace University Press)が書籍として出版されている[4]。筆者は同指標開発の専門家委員会の委員長、そして上記書籍の主編の一人として、指標開発をリードしてきた。
トランプ大統領は10月14日に行った演説(President Trump Addresses The Economic Club of New York)で、これまでに20万人以上のCOVID-19死者を出したアメリカで、50歳以下の感染者の生存率は99.98%であるのに対し、持病のある高齢者のリスクは高いと述べた。高齢者やリスクの高い人々の保護、医療をいかに充実させるかが致死率を低下させる重要なポイントになる。
6月8日に英科学誌ネイチャーのオンライン版に「The effect of large-scale anti-contagion policies on the COVID-19 pandemic」という論文が掲載された。中国、韓国、イタリア、イラン、フランスそして米国の6カ国で実施されたウイルス封じ込め政策の効果を分析し、(1 )旅行制限、(2)イベント・教育・商業・宗教行事の停止、(3)隔離とロックダウン、(4)緊急事態宣言等の封じ込め政策で、2020年1月〜4月6日の3カ月弱で、6カ国だけでも億単位の人のCOVID-19感染を防いだとの試算が報告された[18]。
[17] 詳しくは、Ferguson NM, Laydon D, Nedjati-Gilani G, et al., “Report 9: Impact of non-pharmaceutical interventions (NPIs) to reduce COVID-19 mortality and healthcare demand”, in Imperial College London HP , 16 Mar 2020(http://hdl.handle.net/10044/1/77482)を参照。
[18] 詳しくは、Solomon Hsiang, Daniel Allen, Sébastien Annan-Phan, Kendon Bell, Ian Bolliger, Trinetta Chong, Hannah Druckenmiller, Luna Yue Huang, Andrew Hultgren, Emma Krasovich, Peiley Lau, Jaecheol Lee, Esther Rolf, Jeanette Tseng & Tiffany Wu, “The effect of large-scale anti-contagion policies on the COVID-19 pandemic”, in Nature, 08 June 2020を参照。
[20] Wohlrabe Klaus, Peichl Andreas, Link Sebastian ,Leiss Felix, Demmelhuber Katrin, “Die Auswirkungen der Coronakrise auf die deutsche Wirtschaft”, in ifo Schnelldienst Digital, No.7, 18 May 2020。
[23] マニッシュ・サーガル(Manish Sagar)氏の研究に関して詳しくは、Manish Sagar, Katherine Reifler, Michael Rossi, Nancy S. Miller, Pranay Sinha, Laura White, and Joseph P. Mizgerd, “Recent endemic coronavirus infection is associated with less severe COVID-19”, in Journal of Clinical Investigation, 30 Sep 2020を参照。 。
[25] 周牧之《这个“神器”能绝杀新冠病毒》中国網(China.com.cn),2020年2月18日(http://opinion.china.com.cn/opinion_84_217684.html)。同レポートの英語版:Zhou Muzhi, “Ozone: a powerful weapon to combat COVID-19 outbreak” In China.org.cn, 26 February 2020(http://www.china.org.cn/opinion/2020-02/26/content_75747237.htm)。同レポートの日本語版:周牧之「オゾンパワーで新型コロナウイルス撲滅を」、In Japanese.China.org.cn、2020年3月19日(http://japanese.china.org.cn/business/txt/2020-03/19/content_75834590_2.htm)。
[15] 過去100年間のうちにオゾン濃度が約10 ppbvから、約45ppbvまで増加しているとの報告がある。詳しくは、Alain Marenco, Hervé Gouget, Philippe Nédélec, Jean-Pierre Pagés, Fernand Karcher,“Evidence of a long-term in- crease in tropospheric ozone from Pic du Midi data series: Consequences: Positive radiative forcing”, in Journal of Geophysical Research , Vol.99, 20 Aug 1994, pp.16617-16632を参照。
DID 人口指標と〈中国都市総合発展指標2018〉との相関関係分析をさらに27の小項目指標まで進めると、DID人口と「文化娯楽」、「イノベーション・起業」、「経済規模」、「広域輻射力」、「経済構造」、「人的交流」、「広域中枢機能」など小項目の間の相関係数が0.93〜0.91と高く、「完全相関」関係となっている。
2012年、OECD(Organisation for Economic Co-operation and Development:経済協力開発機構)とEU(European Union:欧州連合)は都市圏を、新しく定義した。連続性と人口密度上でヨーロッパ、日本、韓国、メキシコの都市圏は、1平方キロメートルごとに1,500人以上の人口をもつ連続した地域、と定義した。アメリカ、カナダ、オーストラリアの都市圏の場合は1平方キロメートルごとに1,000人以上人口をもつ連続した地域とした[24]。OECD-EUはさらに人口が50万人以上150万人以下の都市圏を大都市圏と定義し、人口150万人以上の都市圏は巨大都市圏(Large Metropolitan Area)と定義している[25]。
図29 グローバル企業時価総額ランキングトップ10企業(1989年vs 2019年) 出典:1989年のデータは、アメリカ経済週刊誌(1989年7月17日号)『THE BUSINESS WEEK GLOBAL 1000』による。2019年のデータは雲河都市研究院が世界の各証券取引所の同年4月末データから作成。
[22] 異なる国の異なる時期で、大都市圏の定義は異なる。例えばアメリカでは、1947年に「標準大都市圏(Standard Metropolitan Areas, SMA)」の概念を打ち出した。1959年に「標準大都市統計圏(Standard Metropolitan Statistical Areas, SMSA)」、1983年に「大都市統計圏(MSA :Metropolitan Statistical Area)」へと改称。1990年にMSAが「複合都市統計圏(Consolidated Metropolitan Statistical Area、CMSA)」に改称され、「主要大都市統計圏(Primary Metropolitan Statistical Area PMSA)」と一緒に「大都市圏(Metropolitan Areas, MA)」と総称した。2000年、アメリカはまた「コアベース統計圏(Core based Statistical Area、CBSA)」概念を提起した。イギリスでは、「標準大都市労働圏(Standard Metropolitan Labour Areas,SMLA)」と、「大都市経済労働圏(Metropolitan Economic Labour Area ,MELA)」の概念がおおむね、アメリカの「標準大都市統計圏」と同様である。日本では1960年、東京都および政令指定都市を中心に、通勤通学人口比率を利用して大都市圏とする旨議論された。1975 年には50万人口以上の都市を都市圏の中心都市として考えるようになった。
[23] 「大都市圏(Metropolitan Area)」についてはたくさんの定義がある。その中で比較的簡単な定義は通勤圏である。大都市が近郊や遠郊を構築することにより、通勤距離が20キロメートル、50キロメートル、100キロメートルないしはそれ以上延びる。こうした通勤圏域を大都市圏と呼ぶことができる」。周牧之主編『大転折—解読城市化与中国経済発展模式(The Transformation of Economic Development Model in China)』、世界知識出版社(中国)、2005年5月、p48。
[24] OECD、Redefining “Urban”: A New Way to Measure Metropolitan Areas、OECD Publishing, Paris, 2012